珍しく、あまり行政書士業務とは関係なさそうな話題を書いておきます。
もっとも、若干は関係しています（後述）。
フィッシングメールというと、もう、今さら説明をするまでもないぐらい知られている存在かも知れません。
ただ、まぁ、これは言ってしまえば、ある程度、年齢層的に低い世代であれば・・・かもしれません。
デジタルネイティヴやZ世代という層であれば、もう、当たり前に知っていると思います。
まぁ、パソコンがスタンドアローンで使用しているのが当たり前だった時代の世代（還暦以下ぐらいでしょうか）であっても、会社などにお勤めであれば、その会社で情報セキュリティの観点から、十分注意をするようにという喚起がなされているということで知っている、という方もお出でかと思います。
さて、それ以上の世代となると、正直、いろいろと分化するのかなと思います。
ところで、これらのメール、いったいどれぐらい来ているのか、ご存じですか？
当職も、あまり正確な数字で知っているわけでもないのですが、全世界で交換されている電子メールの8割がたは、この手の話だという記事を読んだような気もしています。
じゃ、結局、正確な数字はオタクも知らないんだ・・・というと、その通りではありますが、ここで大事なのは、当事務所のメールアドレスにも、毎日数十通ぐらいのフィッシングメールが到着している、というのは肌感覚で感じています。
まぁ、殆どは、日本語的にどこかしら変だったり、日本語的には問題が無くても内容として変ということもありますので、見分けはつきます。
内容としては、何かの料金が未払いだとか、ポイントが獲得できるとか、荷物が届きませんとか、セキュリティ対策の一環で住所等を入力してくださいとか、まぁ、これでもかというぐらいのネタが送られてきます。
余談ですが、一度、正当な買い物をしたのですが、連日だったので、クレジットカード会社から本人確認メールの本物が来たことがありました。
ただ、そのメールの方が、むしろ簡潔過ぎて、類似のフィッシングメールの方が、やたらと懇切丁寧な文章だったのには、少々驚きました。（笑）
まぁ、こう言ってはアレですが、カード会社から送られてくるメール文面については、どこか会員専用サイトで公開をしておいてもらった方がいいのかもしれません（が、それをマネされてもね、ということなのでしょう）。
ある会社さんの場合は、メール文中の宛名として、当職の個人名を使って送ってくることがありますので、だいたいは、それで一次判断はできます。
もっとも、電子メールは平文ですので、逆に言えば、偽造メール（つまり、正真正銘のフィッシングメール・・・ターゲティング攻撃）としては、ランクアップした体裁に、直ぐ偽装可能ということなんですが・・・。
もちろん、これらのフィッシングメールで誘導されたURLを開いて、大切な情報を入力するのは避けるようにしましょう。
そして、それを行ってしまったら、直ちに、例えばですが、クレジットカード会社に電話をしてカード利用を停止してもらいましょう。
さて、ここで冒頭に述べた話に関連してきます。
人は、どうしても、年齢を重ねると感覚器官（視覚、聴覚）に機能低下という感じの症状が出てくるもののようです。
カード会社といっても、今は、ほぼ全部電話が前提になっていますし、場合によっては、それすらブラウザやチャットでしか受け付けていません（人員コストカットなどの理由で）、という状況もあるわけですが、いずれにしても、これらの連絡先に連絡をして、適切に対応を依頼する、というのが極めて難しい場合もあるというわけです。
このような場合は、状況にもよりますが、当事務所でも一部お手伝いさせていただくことは可能です（ご相談料金はいただきます）。
いずれにしましても、オレオレ詐欺と同様、十分気を付けられることをお勧めいたします。
単純な話、ブラウザで会員登録をしていないサービスについては、少なくとも、電子メールで事業者を語って連絡してくることは絶対にありませんから・・・というあたりでしょうか。
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ありがとうございました。
